公立高校二極化時代における「中堅私立」の存在価値

公立上位校や公立専門学科を志望する子は私立推薦／専願（私立高校を第一志望とするもの）を考慮する必要があまりないが、中位から下位の公立普通科に進む可能性がある場合は面倒見の良さとか大学進学実績という観点での比較で私立推薦／専願の選択肢が浮上してくる。

中位から下位の公立普通科は学力層が幅広く、学習環境も学校・学級によって差が出やすいし、大学進学のサポート体制に不安を感じる保護者も多い。こうした不安の受け皿として、中堅私立高校は補習や個別対応・進学指導の手厚さ・学校生活のサポート体制等を強調して大学進学実績への期待感を醸成しつつ、自治体の私立学費支援制度や国の私立就学支援制度を絡めて戦略的に生徒募集を仕掛けている。

つまりまず公立トップ高とそれ以外の公立高校の二極化があり、次に中堅公立普通科の没個性的な存在の仕方があり、そしてその受け皿としての中堅私立の存在があるという構造だ。

公立に対して私立の方が学校経営に関して小回りがきくので、効果的に改革に取り組み魅力的な教育メニュー（今だったら総合型選抜への対応など）を提示すれば没個性的中堅公立普通科との比較で積極的な選択に転じる芽があるし、就学支援制度が追い風となって実際そのような動きは始まっている。

公立高校の二極化によって中間層のニーズを満たす私立の存在価値は高まっている。特に進学・面倒見・教育の個別化という点において、私立は公立では代替しきれないポジションを築きつつある。と思う。